なぜ“あの人”がストーカーに？探偵が暴く、危険な思考と対策の全貌

「ストーカーなんてドラマの中だけ」「自分には関係ない」と思っていませんか？実はストーカー被害は、誰にでも起こり得る身近な問題です。日本では警察庁の調査によると、年間を通じてストーカー被害として届け出がある件数は1万件以上とも言われています（※参考：警察庁公開資料）。
本記事では、探偵事務所がこれまで蓄積してきた経験をもとに、ストーカーになりやすい人物の特徴と、被害が起きたときの対策・法的根拠などをわかりやすく解説していきます。

【１】探偵が見てきた「ストーカーになりやすい人物」の特徴

探偵事務所として多くのストーカー事案に対応してきた中で、「なりやすい人物像」の傾向が見えてきました。あくまでも可能性や傾向の話であって、必ずしも全員が当てはまるわけではありませんが、以下のような特徴が多いように感じられます。

家庭内に不満や孤立感がある
家庭や近しいコミュニティで孤立し、欲求不満や寂しさを感じているケース。愛情を注ぐ対象を過度に求め、歪んだ形で相手に執着してしまうことがあります。
独占欲や強い自己中心性がある
「自分のものにしたい」という強い独占欲を抱え、それに反すると強引な行為に及んでしまう場合があります。相手の都合や意思を一切考えない自己中心的な考え方が根底にあることが多いです。
他者への迷惑行為を自覚しない／自分に都合よく解釈する
相手から拒否されているのにもかかわらず、「きっとまだ自分を求めている」「自分が声をかければ喜ぶはず」など、都合の良い解釈をしてしまいます。その結果、迷惑行為を繰り返してしまうのです。
過去に異性との交際経験が乏しく、執着しがち
交際経験が少ない場合、少しでも親しくしてくれた相手を「特別な関係だ」と思い込み、相手から離れられないほど執着することがあります。
社会的に孤立している／暴力的で強引／プライドが高い
職場や学校などで孤立し、ストレスや自己肯定感の低さから暴力的・強引な手段に走りがちという例もあります。また、プライドが高い人は、別れ話などで拒絶された際に「自分を傷つけた」という逆恨み意識を持ちやすく、エスカレートしやすい傾向があります。

【２】“加害者だけ”が要因ではない？被害者側が陥りやすい落とし穴

ストーカー行為は一方的に始まるケースがほとんどですが、被害者のとった行動が“加害者を増長”させてしまう場面もあります。たとえば:

相手に対し、やんわり断り続ける
「はっきり断ると角が立つ」という理由から、曖昧な返事をし続けることで、加害者が「まだチャンスがある」と思い込んでしまう。
相手の感情をなだめようと連絡を返す
「無視したら怒りを買うかもしれない」と恐れて連絡に応じることで、「関係修復できるかも」と期待を高め、行為が長期化・悪化する。

探偵事務所としても、被害者の方が大きなトラブルを避けようとするあまり、かえって加害者を助長させているケースを多々見てきました。
もちろん被害者に責任があるわけではなく、どのような対応をとるべきかを知らないがゆえにストーカーを加速させてしまう可能性がある、という点が要注意なのです。

【３】近年増加中？不倫相手が豹変するストーカー被害

昨今よく耳にするのが、不倫関係にあった相手が「別れたくない」と急に豹変し、ストーキング行為に及ぶケースです。

弱みを握られている
被害者側は「配偶者にバレたくない」「家族に知られたくない」という思いから、警察に相談できずに悩むケースが多いです。
証拠収集や法的手続きを躊躇してしまう
秘密裏に解決したいあまり、状況を悪化させてから探偵に相談されることもしばしばあります。

しかし、ストーカー行為は時に殺人事件にまで発展する危険性がある重大な犯罪です。弱みを抱えているからといって放置してしまうと、取り返しのつかない事態になる恐れがあります。

【４】法律で守られる権利と、探偵ができるサポート

ストーカー規制法（正式名称：「ストーカー行為等の規制等に関する法律」）は、つきまとい・待ち伏せ・監視行為や、無言電話、SNSやメールでの繰り返しのメッセージ送信などを規制対象とし、違反者に対する警告・逮捕を可能にしています。
しかし、以下のような問題点もあります。

警察は“加害者の感情”を止めることはできない
警察へ相談しても、相手の気持ちそのものを変えることはできません。警告後に逆上し、さらにエスカレートする可能性もあります。
決定的な証拠がないと動きづらい
被害届や告訴を行うにあたって、“加害者が実際にストーカー行為をした”という証拠が必要です。曖昧な主張では警察や弁護士が動きにくく、適切な保護措置が遅れることもあります。

探偵事務所ができる主なサポート

ストーカー行為の事実確認・証拠収集
「何月何日にどこで待ち伏せされていた」「どのような手段で連絡が来た」など、後で法的手続きに使える客観的な証拠を収集します。
加害者の特定
SNSや匿名のメールなど、相手の所在がわからない場合に、可能な範囲で加害者を特定します。
法的手段に向けた資料作成や弁護士との連携
弁護士を通して民事・刑事手続きに進む場合、証拠資料を整理し、法的に有効な形にまとめるなどのサポートを行います。
警察への提出資料作成
被害届や告訴状提出の際に、事案を明確化するための資料づくりをお手伝いします。

【５】一人で悩まず、早めに相談を

ストーカー行為は、被害者側の独力では解決が難しい問題です。拒否や説得を試みても、加害者に都合よく解釈される可能性があります。
また、家族や友人にも相談できないケースも多く、結果として問題が深刻化してしまうことがあります。深刻になる前に、ぜひ専門家へご相談ください。

【６】当探偵事務所が大切にするポリシー

当探偵事務所では、差別・人権問題に関わる違法な調査や、法律に反する行為は一切行いません。正当な手段で証拠を集め、クライアントの安全と安心を第一に、トラブルの早期解決を目指します。
「不倫関係だったので周囲に知られたくない」「絶対に秘密が漏れないか心配」という場合でも、守秘義務を徹底してご相談を承りますのでご安心ください。

【まとめ】早めの相談が、あなたを守る

ストーカー被害は放置するほど深刻化し、取り返しのつかない状況につながりかねません。

ストーカーになりやすい人の特徴を知ることで、早期対策が可能に
加害者を増長させる行動を避ける
証拠収集と専門家の力を借りて法的保護を得る

もし今、悩んでいる方や危険を感じている方は、どうか一人で抱え込まずに探偵事務所や弁護士、警察などの専門機関へご相談ください。早めの対処が、あなたの身の安全を確保する第一歩です。